株式会社サンエンジニアリング

測量業務

測量業務

代表ごあいさつ

代表ご挨拶

株式会社 デピア
代表取締役 入戸野 義満

測量・点検・設計分野で培ってきた
知見と技術を強みに
建設コンサルタントとして
新たな人材を育成し
これからの社会ニーズに
お応えしてまいります。

近年、ビジネス環境の変化は、テクノロジーの進化に伴いますます大きくなっています。

測量の分野でいえば、トータルステーションによる測量に加え、3Dのレーザースキャナーやドローンを駆使した測量により、従来よりも高精度のアウトプットを短時間で出すことが可能になりました。今後、AIの活用により解析技術の高度化や人的作業の効率化はさらに加速していくものと思われます。

一方で、昭和の高度成長期に建設された道路、橋梁といったインフラは、半世紀の時を経て老朽化が進んでおり、今後もより安全に維持管理していくための対策が求められています。さらに近年では、大規模な自然災害によるインフラの崩壊や寸断といった被害も拡大する傾向にあり、防災の観点からも点検・調査のニーズが高まっています。

当社では、そうした時代の変化をしなやかに捉え、私たちの原点である測量分野に加え、点検・調査・設計分野でも社会のお役に立つべく事業を展開してまいりました。

そのために最も重要となるのは、人であり組織です。当社ではこれまでも人材育成に力を注いでまいりましたが、先の読みにくい時代に向けて必要とされるのは、さまざまな局面において自ら考えて行動できる組織的なリーダーシップです。その実現に向けて当社では、働きやすい場の提供を中心に、人と人が自由に意見を交換し合い尊重し合い、ともに成長していかれる環境づくりに努めています。

持続可能な未来に向けて、社会インフラを整備するとともに維持管理していく私たちの仕事は、今後ますます重要になっていきます。まだまだ大きな会社ではありませんが、使命感をもって日々の業務に真摯に向き合いながら、新たな技術にチャレンジし、成長していきたいと考えています。

これからも地域社会の持続的な発展に貢献できる企業を目指し、挑戦を続けてまいります。

経営理念

ドリーム
ポテンシャル
アクション

1%の可能性が夢である。この夢を実現する為に全社員の持っている潜在能力を見出し、組織力の底力を生み育て、企業の夢を実現する為の可能性を追求し、絶対あきらめないと言う強い思いと、勇気と決断を持って企業経営活動に全社一丸となって行動し、企業の発展と成長を推進して行く。

会社概要

商号

株式会社 デピア

事業所一覧

本社 〒252-0804 神奈川県藤沢市湘南台一丁目４番地の2 ピノスビル7F

東京支店 〒194-0011 東京都町田市成瀬が丘2丁目23-11 ワコービル成瀬203号

相模原営業所 〒252-0301 神奈川県相模原市南区鵜野森2丁目5-9

資本金

1000万円

設立

昭和44年5月 株式会社東建設研究所 設立

平成4年11月 有限会社サンエンジニアリング 設立

平成9年4月 株式会社サンエンジニアリングへ社名変更

令和7年7月 株式会社サンエンジニアリングと株式会社東建設研究所が合併
株式会社サンエンジ・東研究所へ社名変更

令和8年5月 株式会社デピアへ社名変更

代表者

代表取締役 入戸野 義満

事業内容

測量・調査・設計・施工管理

登録

建設コンサルタント登録 建03 第10434号

測量業者登録

第(7)-21739号

有資格者

技術士・技術士補

測量士・測量士補

一級土木施工管理技士

一級造園施工管理技士

RCCM（道路・下水道・鋼コン）

二級土木施工管理技士

コンクリート技士

道路橋点検士

アクセス

SDGs

藤沢市SDGs共創パートナー宣言書

ふじさわＳＤＧｓ共創パートナー宣言書

わたしたちは、ＳＤＧｓの達成に向けて取り組み、藤沢らしさを未来に引き継ぐことに貢献します。

当社は藤沢にて平成４年創業、インフラ整備に欠かせない測量業務及び点検調査業務によるサービス提供をして参りました。これからも地図情報や維持管理図⾯の作成、さらには災害復旧に寄与する測量を通じて地域に貢献し続ける所存です。インフラの⽼朽化問題について、点検調査という形でインフラメンテナンスの一翼を担います。

長時間労働や業務過多にならないよう人員を調整し、労働環境の改善に取り組みます。一人一人の生産性を評価し、技術力向上の奨励やドローンや3Dスキャナ（測量）、ロボットカメラ（橋梁点検）などの新技術も積極的に取り組んでいきます。

一人一人に合わせた教育体制と実務指導で、未経験者でも一人前の技術者になるまで丁寧にサポートします。資格取得にも積極的に支援し、性別や年齢や経験関係なく、誰もが技術を習得できる環境を整えます。また、現場作業での事故等を防ぐため、安全対策ルールを整備し、社員の安全教育研修を行うほか、安全パトロールや安全大会を実施します。また、定期的な面談を実施し、個々の状況に応じた職場環境改善を行い、従業員の心と体の健康を守ります。

社内における資料のペーパーレス化を進めます。
使い捨てプラスチックの使用を控え、ゴミの分別を徹底します。